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万国の労働者団結せよ!
発行者 現代社

東京都杉並区下高井戸1-34-9

革命的労働者協会
(社会党・社青同 解放派)

【解放 972号 (2011/1/1) 《年頭論文》 】【 以下、無断転載・無断作成 】



はじめに
第1章 世界恐慌の深化と反革命戦争突撃
第2章 深まる恐慌−戦争突撃、菅連合政府による首切り合理化・増税−「社会保障」切りすて攻撃
第3章 2010年の闘いの地平−恐慌下・朝鮮反革命戦争下の、問われている飛躍の課題
第4章 朝鮮反革命戦争と対決しファシズム粉砕−プロレタリア権力闘争の飛躍へ
第5章 2011年の闘いの方針
第6章 排外主義−戦争突撃と対決し、「正規」−「非正規」つらぬく階級的労働運動の建設を
第7章 組対法・破防法攻撃を粉砕し共産主義的労働者党−非合法革命党建設を
第8章 同志中原虐殺報復−反革命革マルを解体・絶滅せよ
第9章 五同志虐殺報復−木元グループを解体・根絶せよ


第6章 排外主義−戦争突撃と対決し、「正規」−「非正規」つらぬく階級的労働運動の建設を

労働者のなかへ、分断を突破した団結ー組織化を

 国権力・資本による暴虐な首切り合理化攻撃−労働者たたき出し攻撃が吹き荒れている。日航資本は、年末十二月三十一日付をもって二百二名の労働者の整理解雇を通告した。新年を首切りでむかえさせるという「血も涙もない」資本の本質をむき出しにした攻撃である。日航の経営破綻の責任はだれにあるのか。九〇年代初期のバブルから十年余にわたるドル先物取引=投機によって二千億もの損失を出し、また政府が赤字地方空港の乗り入れをおしつけてきた結果ではないのか。ブルジョアマスコミを先頭にこの責任を百八十度逆転させてストライキをやる労組・労働者の責任になすりつけてきたのだ。
 〇八年から〇九年にかけてトヨタやキャノンは派遣・期間工・パートなど「非正規」労働者を無一文で工場・寮から寒空にたたき出した。さらに権力・行政・資本が一体となって野宿労働者をたたき出した。この労働者虐殺攻撃がいま、本工−「正規」労働者にも襲いかかっている。「闘わなければ殺される、生きていけない」という現実がすべての労働者につきつけられているのだ。
 このなかで連合・古賀は、政労資協議のもとで賃下げと首切り合理化に加担し、そして菅や小沢との仲介に走っている。こんな奴らに労働者の運命を委ねることはできない。労働者の分断(国境を越えた「正規」−「非正規」、就業−未就労、性別などの分断)を突破した労働者の一人の運命を全体の運命(「一人の首切りも許さない」)として闘う(階級的)労働運動の建設に死力をつくさなければならない。このことがだれよりもわれわれに問われていることを痛感する。
 なぜ労働運動に死力をつくさねばならないのか。なぜ労働運動があらゆる運動の基軸なのか。それはこの資本主義の矛盾の総体をおしつけられた受苦的存在が労働者だからだ。労働者の解放の闘いが全人民の解放の闘いにつながっているからだ。
 マルクスは「生産者の政治支配は生産者の社会的隷属の永続と併存しない」 (『フランスの内乱』)と提起した。この意味について同志中原は「資本主義の打倒とは賃金奴隷(労働力商品)たるプロレタリアートが、それを打破する階級的・革命的団結により政治支配につくことであり、党はその目的意識的推進を行うのであり、どの党が政治権力をにぎろうとも、プロレタリアートが社会的に隷属しており、政治支配についていないのではプロレタリア独裁ではないのである」と展開した。資本の隷属支配を打破し、工場・職場を制圧・管理し、これを拠点(団結の基礎)として政府中枢−国家機構の解体にむけて闘うことぬきには労働者の解放は存在しない。解放派がプロレタリア革命と強調してきたのは革命の主体を鮮明にしてきたからである。
 恐慌−戦争・ファシズムの切迫は闘う拠点(党と労組)の根絶やしの弾圧・虐殺として襲いかかってくる。だからこそ公然−非公然つらぬく組織形態をもった全国センター(行動委員会、労組・争議団の統一センター)建設とこれと一体となった工場・職場拠点建設を急務としているのだ。いかに労働者の怒り・矛盾をつかみ、組織するのか、これを死活性をもって実現しなければならない。労働者は団結−組織しなければ勝利できない。仲間づくり−組織化とは自らの解放のためなのだ。具体性をもった暴露、怒りをひき出していく力、粘り強い語りかけなど組織する力を相互の討論のなかでつけていこう。
 十二月三十一日から福日労越冬闘争が闘われている。野宿労働者たたき出し攻撃に対決し、ニセ「組合」=木元グループの敵対を粉砕して闘いぬかれている。福日労の闘いは資本のたたき出し攻撃にあい怒りをつのらせる労働者の拠点になっている。この闘いに学び全力で連帯しよう。国鉄決戦破壊攻撃に抗して闘う労働者が闘いぬいている。賃下げと「過労死」寸前の労働強化のなかで怒りをもやす無数の労働者がいる。労働者の怒りをともにし、資本への反撃をストライキで闘おう。われわれはいまこそ労働者のなかへ、労働者の組織化を実現しようではないか。

排外主義−戦争突撃と対決し、「正規」−「非正規」つらぬく階級的労働運動の建設を

 排外主義攻撃−戦争突撃といかに対決するのか、日本労働運動は歴史的試練に突入している。
 「領土・領海を守れ」「国益を守れ」の大合唱は戦争突撃の進軍ラッパでもある。戦前階級性(団結)を解体され、皇軍兵士としてアジア侵略−朝鮮・中国・アジア人民大虐殺にかり出されてきたこと、そして産業報国−翼賛運動に労組・労働者が組みこまれてきた歴史の総括が現在直下に問われている。レーニンは社会排外主義の嵐のなかで「塹壕での兵士の交歓」をよびかけた。血みどろの戦闘のなかで闘う相手はだれかをつきつめ、兵士の連帯をよびかけた。兵士の連帯は国境を越えた労働者階級の連帯のよびかけでもある。この教訓がわれわれ労働者階級につきつけられている。
 中国の労働者は、四億ともいわれみ農民工(地方の出稼ぎ労働者)への手盾の集中と切り捨て攻撃、沿岸部と南陸部の格差やそして日帝をはじめとする現地工場での過酷な労働など帝国主義ブルジョアジーの搾取・収奪と中国スターリン主義の抑圧のなかで苦闘している。そして全土でストライキ・工場占拠をふくんで闘っている。日本の労働者はこのような中国の労働者と人民に連帯して闘うことぬきには解放はありえない。これはわれわれの戦略・内容と運動・実践の決死の飛躍が問われている。同志中原が「ソビエト運動の歴史的教訓」として展開したことのさらなる飛躍がつきつけられている。われわれは闘う労働者の闘いに学び、ともに格闘し、「労働者階級自身の事業」としてこの困難な課題に全力でとり組んでいく決意である。
 連合は民主党と一体となって「尖閣諸島は日本の領土」を、そして「北方領土を返せ」と叫んでいる。日共・全労連も「日本の固有の領土」を叫んで愛国主義を競っている。日共は「真の愛国者の党」をかかげ排外主義の先兵である。
 連合−その基軸である自動車・電気や基幹労連(鉄鋼・造船)などは資本と一体となった「企業主義」「国益主義」を組合の主張としてきた。マラッカ海峡防衛−自衛隊の海外出兵、防衛産業の育成、原発の推進から原発の売りこみなどを率先して主張し、現在では自治労などがこれに賛同してきている。
 この「企業主義」「国益主義」は戦時下においては「愛国主義」に集約されていく。この連合や全労運の排外主義の先兵化と断固として対決していかなければならない。この「企業主義」は末端職制による労働者の統制と、そして「正規」−「非正規」の何重もの分断によって成立する。派遣・期間・パートなどの分断、本工内部の激烈な競争と分断が強制されている。この重層的な分断のなかで共同作業が解体されていく。トヨタ方式やセル方式という生産様式は競争と分断による団結破壊である。本工は、下請け労働者や派遣労働者には職制的立場にたたされ、ときには派遣労働者の解雇の強制までやらされていく。海外の工場では現地労働者を管理する立場にたたされていくのである。しかし、このような労働者も合理化や企業再編では容赦なくたたき出されていくのだ。
 この分断のうえにたって連合−本工組合が成立する。職場討議は成立しない。したとしても職制やその意をうけた組合役員の労働者管理の場になっている。労働者は組合のなかでも”本音”を話すことができない。JC(大企業労組)のなかでは実質未組織であると語られてきた。このなかでは行動委員会が闘いの確信となる。
 「企業を守れ」「会社あっての労働者」「国を守れ」なる扇動に対して、だれの利害なのかのていねいかつ情熱をこめた暴露・宣伝戦をいまこそ貫徹しなければならない。「正規」−「非正規」の分断を突破する闘いを「正規」と「非正規」の両方からつきつけていかなければならない。「非正規」労働者は単一企業に長期にわたって雇用されることはないし、企業内だけでは闘うことはできない。「正規」−本工も合理化と企業再編のなかで企業内主義の限界を思い知らされている。ここにとことん執着して「正規」−「非正規」、そして就労−失業をつらぬく一要求をたたきつけていく闘いを開始しようではないか。
 この闘いは国境をこえた闘いである。日帝企業が中国でインドネシアで、アジアで現地労働者を酷使していることを暴露していこう。中国でフィリピンやインドネシアで韓国で日帝進出企業に対する争議が激発している。この闘いに断固連帯していこう。FTAなどに対して全世界で反撃が開始されている。この闘いに連帯し、資本の競争を拒否し、労働者の国際連帯−団結を闘いとっていこう。ギリシャでスペインでフランスで、チリで全世界でゼネストが闘われている。これらに共通するのは賃下げ・首切り合理化と年金改悪−「社会保障」切り捨て攻撃である。帝国主義ブルジョアジーこそが共通の打倒する相手である。パレスチナ、イラク、アフガンで米帝−帝国主義に対する武装反撃が闘われている。これら全世界の労働者人民の実力闘争・武装闘争に学び、連帯していこう。

首切り合理化−失業攻撃の激化

 戦争とファシズムが切迫する戦争前夜情勢のなかで首切り合理化・レッドパージと失業攻撃が吹き荒れている。恐慌の深まりのなかで合埋化、賃下げ、失業、「社会保障」切り捨て攻撃がいちだんと激化している。この実態を階級的視点をもって見ていこう。
 五%を超えた失業率、○・五を前後する有効求人倍率は改善されない。官庁の統計よりも実態ははるかに悪化している。
 そのなかで国税庁が「民間給与実態統計調査」を発表した。〇九年中に民間企業で働く労働者のうち、年収二百万円以下の「ワーキングプア(働く貧困層)」が一千百万人に迫り、四人に一人となっていることがわかった。対前年比三十二万四千人増で給与所得者の約二五%をしめた。さらに年収百万円以下は対前年比約十五万人増の約三百九十九万人をしめた。これはあくまで給与所得者にしめる割合であり、官庁が掌握していない多数の無給あるいは不定期給の労働者はふくまれていない。三百万円以下の低所得層は九九年いらい十年間で急増している。とくに二百万円以下の層は二百九十六万人も増大している。これは恐るべき数字である。年収二百万円以下は「健康で文化的な生活」どころかアパートも借りることができない。ましてや百万以下では通常の食事や寝る場所も確保できない極貧の生活が強制される。これ自身が虐殺行為である。そして無一文でたたき出された多数の失業労働者が存在しているのだ。
 日本経団連米倉は「国際競争に勝つために」と称してFTAやTPPへの参加と法人税の切り下げを政府に求めた。菅連合政府は法人税最高税率の五%切り下げを決定し、その穴埋めに消費税の大幅アップを一二年度に施行することやたばこ税の大幅アップ、そして年金受給額の切り下げ、医療改悪など増税と「社会保障」切り捨てにふみこんできた。
 われわれは九四年の日経連(現経団連)会長永野の「二千万人リストラ宣言」を合理化と失業の嵐の開始と把握し、九九年以来の攻撃を「総貧困化」攻撃として分析し、これとの対決をよびかけてきた。実態はこれ以上のスピードで推移している。
 九九年は労働者派遣法が本格的に開始された年である。そして小泉の「構造改革」−規制緩和攻撃が労働法制をズタズタしながら「非正規」労働者が一挙に増大した。〇四年の労働者派遣法の「製造業への適用」がさらに「非正規」労働者の拡大につながった。
 資本は労働法の規制緩和をテコにしながら国内での「非正規」化と低賃金化国外への工場進出による国外−現地労働者の搾取によってトヨタの半期で一兆円をこえる収益など軒並み史上最大の収益をあげた。しかし、連合は資本の「春闘は終わった」なる攻撃に屈服し、十年連続の賃下げをのんできたのである。
 われわれは痛苦に総括しなければならない。規制緩和−労働法制改悪と労働者派遣法に対し雇用と賃金をめぐる戦略環として徹底的に闘うことに不十分であったこと、差別分断を突破した生活給の獲得にむけて連合と徹底的に闘うことの不十分さについて問われている。これは行動委員会づくりの課題としてつきつけられている。資本はいくら儲かっても労働者には還元しない。闘いのみが労働者の生活を獲得できる。資本は成果給、裁量労働制などいろいろ名を変えて攻撃してくる。公務労働者に対しては「勧告以上の賃下げ」攻撃をかけてきた。これは官民分断をもった全労働者に対する攻撃である。資本の狙いは賃金原資の縮小であり、少ないパイのなかでの労働者間の競争である。原資を獲得し、分配は労組−労働者が決定するとした労働運動の原点を大胆に労働者のなかにつきだすことが必要だ。
 また、「会社あってこその労働者」「倒産してもいいのか」というとりわけ中小・零細企業労働者へのどう喝に対して、”労働者こそ主人公”とつきだして闘う必要がある。資本は倒産しても何重もの法律によって保護(防衛)されているが、労働者は無一文でたたき出される。工場・職場を制圧し拠点にして資本に政府に責任をとらせていかなければならない。
 この戦略的方針なくしては分断を突破できない。それにむけた労働者の理論武装が必要だ。「正規」−「非正規」の分断、公務員と民間との分断、男女の賃金格差の増大に対してこれを許さないという怒りと決意をもって闘おうではないか。
 経済協力開発機構(OECD)の調査によれば、日本の男女の賃金格差は三〇%を超えてOECD中で韓国とならんで最低である。三〇%をこえる男女の賃金格差など断じて許すことはできない。
 労働者派遣法の部分的「改正案」も国会論議で中座している。だがこれは「改正」に値しない。案では、@製造業派遣と登録型派遣は「原則禁止」と言いながら、実際には八割が例外となる大穴(=原則容認)、Aみなし雇用制度を盛りこんだものの、派遣のときと同じ賃金・労働条件で、しかも短期間の直接雇用で雇止めできる問題、B「均衡に考慮」という言葉で「均等待遇原則」に背を向けたこと、C労働契約申し込み義務の一部撤廃など自公政権時代の改悪部分を残すとともに、「専門二十六業務」の縮小を見送ったこと−など実質改悪である。しかし、これすらも資本の代弁者となった民主党は通通そうとしない。
 トヨタやキャノンやソニーなど大企業が派遣労働者や期間工をいっせいに無一文で寒空にたたき出した労働者虐殺攻撃は現在も同じである。このとき連合が資本の側にたって敵対したことを「非正規」労働者は怒りをもって忘れていない。連合がいくら「『非正規』労働者の組織化を」とよびかけても相手にしない。このときにこそ行動委員会の真価が問われる。政府・資本は派遣労働者が二四%減少したと語る。しかし、「正規」労働者はさらに減少している。資本は「派遣切り」を進めながら一方で期間社員などに切り替え、他方でたたき出した労働者の穴を補充しようとしないで労働強化を強制する。派遣法の撤廃、「非正規」労働の撤廃は現実的な切実な要求である。
 職場の合理化は極限的である。人減らし合理化、二十四時間フル操業で超サービス残業(ただ働きだ!)で労働者はつねに「過労死」に直面している。このなかで嫌がらせや懲罰が横行している。JR尼崎事故で明らかになった懲罰のための「日勤教育」は形を変えながら全職場でおきていることだ。たった一つの誤配でつるしあげにされたり、解雇になったりする。資本−職制の言いたい放題に対する労働者の怒りが充満している。闘う団結をつきだすチャンスでもある。
 この合理化のなかで安全−保守・メンテナンス部門の切り捨てが激化し、事故−労災が多発している。労働者の命を守る反合闘争−安全闘争は死活的な課題である。
 資本や当局は、早期退職勧奨(事実上の解雇)を強めながら再雇用−再任用に対しても資本や当局への忠誠を迫り、レッドパージ攻撃を激化させている。これに対する反撃が開始されている。「日の丸・君が代」不起立を闘う教育労働者と連帯して闘おう。戦争前夜の「日の丸・君が代」や「会社規則の唱和」などの”踏み絵”攻撃に対する渾身の闘いに決起しよう。
 公務員合理化−勧告以下の賃下げ、公務労働者への攻撃を許さず、官員の分断を突破して闘おう。
 青年労働者に対する失業低賃金化攻撃に対する要求と闘いをつきだして青年労働者の組織化に全力をつくそう。

2011年反戦・反合・政府打倒春闘へ

 権力・行政・資本が一体となった野宿労働者たたき出し攻撃に対して福日労は実力で反撃している。日常的な炊き出し闘争を展開し、駅−公園をつらぬく防衛を展開し、労災を許さぬ争議を闘いぬいている。福日労は<三里塚・組対法決戦>に決起し闘いぬいている。福日労の闘いに学び、連帯し、ニセ「組合」=木元グループ解体、越冬闘争勝利にむけてともに闘おう。
 反安保労研は、福日労の闘いと連帯し、反合争議や反レッドパージ闘争にたちあがってきた。そして<三里塚・組対法決戦>に決起し、APEC粉砕闘争にたちあがってきた。この闘いをさらに前進させよう。そして恐慌下での大合理化・失業攻撃に対してまだまだ闘いが足りないこと、労働者のなかにはいっていく闘いが不足していることを率直に直視し、闘いの組織化にはいろう。
 国鉄−全争議の勝利にむけて闘おう。
 戦争−排外主義攻撃の激化、「日の丸・君が代」強制に渾身の反撃を開始しよう。政労資一体となった原発推進、軍事産業育成−軍需生産に反対しよう。
 「有事」−改憲、増税と「社会保障」切り下げをはじめ労働者に一切の犠牲を強要する菅連合政府打倒に総決起しよう。


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